ホテルのキャンセル料は必ずかかるもの?
宿泊予約のキャンセル料がかかってしまう期間はさまざまですが、事情はどうであれ、ホテルが定める期間内に宿泊予約を取り消せばキャンセル料はかかるのが基本です。
キャンセル料がかかる目安の期間と金額は以下をご覧ください。
1カ月前 | 無料 |
1週間前 | 宿泊料の20% |
3日前 | 宿泊料の50% |
前日 | 宿泊料の80% |
当日 | 宿泊料の100% |
このようなキャンセル料金がかかる理由には、予約当日が近づくにつれてホテルへの損失が大きくなっていくことが挙げられます。
せっかく部屋を確保していたのに、利用者が現れなかった場合、売り上げが全くない状態となってしまうのです。本来ならば、その予約日には他の利用者の予約が取れていたかもしれません。
さらに、部屋の確保に限らず、食材の発注や料理の仕込み、当日のスタッフの確保など、お客様を迎え入れるためにしてきた準備が水の泡となります。
こうした売り上げの損失や準備を少しでも補うために、キャンセル料が設定されていることを気に留めておきましょう。
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発熱が原因だとしてもキャンセル料はかかる?
新型コロナウイルス感染症が流行して以降、少しの発熱でも大事を取って宿泊をキャンセルする利用者は増えつつあります。
一部のホテルでは規約があったとしても、急な発熱はお客様への配慮としてキャンセル料を免除する場合もあるようです。ただし、このケースはあくまでもホテル側の厚意です。基本的には、発熱であったとしてもキャンセル料はかかると考えてください。
また一方では、発熱により宿泊予約を取り消した場合、いただいたキャンセル料を「預かり」という形で次回の宿泊時に差し引くサービスを行うホテルもあるそうです。
発熱に関するキャンセル料の取り扱いはホテルによって異なるので、気になる方は該当のホテルに問い合わせてみましょう。
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もしホテルに到着して発熱が分かったらどうなる?
新型コロナウイルス感染症が流行して以降、「風邪の症状や37.5℃以上の発熱がある」「倦怠感や息苦しさがある」ときは宿泊を遠慮してもらうホテルがほとんどです。
この場合、キャンセル料がかかるかどうかはホテルによって対応が分かれます。
キャンセル料が発生する場合もありますので、ホテルの検温パターンや対応を考慮したうえで、利用者側からキャンセルするか否かを検討しても良いかもしれませんね。
ホテルの検温パターン
ホテルに限らず、昨今では非接触タイプの検温系を使用する施設が一般的です。
主に赤外線測定やAI検温モニター、サーモグラフィーなどを用いるホテルが多く、検温の際でも最大限の感染症対策を試みています。
体調不良・発熱のあるお客様への対応
体調不良や発熱のあるお客様へは、基本的に以下のように対応することが多いそうです。
- 入館や宿泊を拒否する
- 来館前に咳や風邪の症状、体温37.5℃以上の発熱があるときはお客様に遠慮してもらう
- 一部施設の利用を制限する
- 宿泊プラン内容を変更してもらう
- 発熱・咳・咽頭痛などの症状があるお客様には、他のお客様と接触しない個室で待機してもらい、外出を控えてもらうように依頼する
発熱の症状が確認されたとしても、特にもともと平熱が高い方は、ホテルスタッフとしっかりとコミュニケーションをとることが大切です。
もし「宿泊を遠慮してほしい」と言われても、ホテル側にも事情があることを考慮し素直に受け入れるようにしましょう。
宿泊を取り消したら、基本的にキャンセル料はかかる!
基本的に、宿泊予約を取り消すとキャンセル料がかかります。それは宿泊予定日が近づくにつれて確実なものとなり、金額も徐々に上がっていきます。
急な発熱という事情があろうとも、キャンセル料はかかることが一般的です。最初から「急な発熱だからキャンセル料は免除してくれるだろう」と甘んじてはいけません。
急にキャンセルを申し出ることによるホテル側の損失や、迎え入れる準備をしてくれた時間と手間を考え、しっかりとキャンセル料を支払う心持ちを整えるようにしましょう。