在職中の履歴書・職歴欄の書き方は?アルバイトや公務員在職中でもバレない転職活動の方法も紹介

在職中の履歴書には、書き方のルールが存在します。中でも、特に気を付けなければならないのは職歴欄です。在職中であることを、履歴書の中で正しく伝える必要があります。では、在職中の履歴書はどのように作成すべきなのでしょうか。基本のルールとあわせ、一目置かれる履歴書の作成方法や職場にバレない転職活動の進め方をご紹介します。

在職中の履歴書・職歴の書き方で気を付けることは?

在職中の求職者が履歴書を作成する際には、下記3点を記入するのがベストです。

  • [1]「現在に至る」と記入する
  • [2] 確定していたら「退職予定日」も記入する
  • [3] 「本人希望欄」を有効活用する

[1]と[2]は職歴欄に記入、[3]は履歴書の終わりにある本人希望欄に記入します。それぞれの書き方を、詳しくみていきましょう。

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在職中の履歴書・職歴の書き方[1]:現在に至る

履歴書・職歴欄の書き方(在職中・現在に至る)

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「現在に至る」は、履歴書内で在職中であることを伝える時によく使われる表現です。現職の職歴を記入した次の行に、左寄せで記入します。終わりには右寄せで「以上」と記入しましょう。

「現在に至る」の記入が必要なのは、採用担当者に「退職済み・即入社可能な応募者」という勘違いをさせないため。間違った認識のまま採用活動が進んでしまっては、両者の時間が無駄になりかねません。忘れずに記入しましょう。

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在職中の履歴書・職歴の書き方[2]:退職予定日

履歴書・職歴欄の書き方(在職中・退職予定日)

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退職予定の年月が確定している場合には、「現在に至る」の横に括弧書きで「退職予定年月」と「退職予定」という文字を記入します。退職日が確定していれば、日にちまで記入しておきましょう。

在職中の応募者に対し採用担当者は、「本当に退職するのだろうか……」という不安を少なからず抱いているもの。採用をより現実的に検討してもらうためにも、また本気度を伝えるためにも、退職年月が決まっている方はぜひ記入しましょう。

また、退職年月とあわせ、入社可能時期を履歴書に記入しておくのもおすすめです。本人希望欄への書き方例もご用意しましたので、ぜひ参考にしてみてください。

<退職・入社時期を同時に伝える書き方>

履歴書・職歴欄の書き方(本人希望記入欄・退職予定日)

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<職歴欄で退職予定、本人希望欄で入社時期のみを伝える書き方>

履歴書・職歴欄の書き方(本人希望記入欄・退職予定日)

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在職中の履歴書・職歴の書き方[3]:本人希望欄

履歴書の本人希望欄には、応募者自身が抱いている「希望」や採用担当者に伝えておきたい「備考」を記入することができます。在職中であれば、この本人希望欄を使わない手はありません。下記の例をみてみましょう。

履歴書・職歴欄の書き方(本人希望記入欄・連絡希望時間帯)

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この例では、連絡可能時間帯とともに、入社可能時期の目途を伝えています。自由度の高い項目ですので、採用担当者に伝えておきたい事項は常識の範囲内での記入をおすすめします。

記入時には、否定的な言葉遣いをしないことを意識しましょう。「9時~18時までは電話に出られない」よりも、「18時以降は電話に出られる」と表現する方が採用担当者に好印象に映ります。表現についてご紹介している下記記事も、ぜひ参考にしてみてください。

在職中の転職活動はバレる?バレないようにするにはどうする?

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契約社員のように雇用期間が定まっていれば、在職中の転職活動は公にしやすいもの。しかし、そうでない場合は会社や職場にバレないよう、慎重に行動したいと考える方も少なくないはずです。在職中の転職活動を水面下で進める方法や、公務員の転職事情をご紹介します。

アルバイトの転職は相談しないのが1番

アルバイト同士が仲が良い職場でスムーズに転職をするためには、職場で相談をしないという心構えが重要です。仲の良い同僚であってもどう広まるかはわかりませんので、転職先が決まるまでは話さないのが得策です。

噂が広まってしまえば、転職活動や退職までの業務に支障が出ることは避けられません。話してしまいたい気持ちをぐっと堪え、慎重に行動してくださいね。

これは、正社員であっても同じことが言えます。円満退職をするためのポイントを詳しくご紹介している下記記事からも、きっとヒントが得られるはずですよ。

公務員で求められる「職歴証明書」は合格後の提出でOK

市役所の臨時職員など、公務員への就職を目指して転職活動を行っている方の中には、「職歴証明書」や「在職証明書」が気にかかっている方もいることでしょう。

職歴証明書や在職証明書は、公務員試験の際に自治体から提出を求められることがある書類。今いる会社に勤めていることや、在籍期間を証明するための書類です。国家試験の受験時にも必要になるケースがあります。

自治体は裏を取るために書類の提出を求めるのですから、職歴証明書・在職証明書は自分で作成することはできません。つまり、現職場へ発行を依頼しなければならないのです。在職中の転職活動を隠している方にとっては、大きな悩みの種ですよね。

しかし、職歴証明書・在職証明書ともに、提出が求められるのは公務員試験の合格後。発行を会社に依頼する時にはすでに採用が決まっているので、転職活動自体が会社にバレることはありません。

自治体から会社に連絡を入れることもありませんので、安心して転職活動に励みましょう。

在職中の転職活動は履歴書の職歴欄に気を付けよう!

iStock.com/monkeybusinessimages

在職中の履歴書では、応募先に「在職中」であることを伝えるのが最も重要です。職歴欄と本人希望欄を上手く活用できれば、よりスムーズな転職に近づくことができるでしょう。

在職中の求職者は、現職場と応募先のどちらにも気遣う必要があるため、気疲れしてしまうことも多いはず。しかし、転職を成功させるためにはどうしても必要になることですので、ぜひ楽しむ気持ちで転職活動に臨みましょう。

「在職中の求職活動の負担が大きすぎる……」と感じる方は、おもてなしHRの転職アドバイザーをご活用ください。

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