採用選考で重要な役割を果たすレジュメ・職務経歴書とは？

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書類選考前に、インターンシップや会社説明会などを行う場合を除いた時、企業と応募者の初めての接点になるのが応募書類です。

応募書類は、応募者が学生である場合は「エントリーシート」、社会人である場合は「添え状」「履歴書」「レジュメ」「職務経歴書」などの種類があり、中でも、多くの企業が最も重要視しているとされるのが、レジュメや職務経歴書です。

レジュメや職務経歴書は、応募者の志望動機・職務経験・人柄などを一目で確認することができるという特徴があるため、多くの企業で選考書類に用いられており、レジュメや職務経歴書を用いた選考は、面接前に自社に適する人材かどうかを判断したり、面接時に使用する書類として用いられるなど、効率的に採用活動を行ううえで重要な役割をもっています。

採用選考に必要なレジュメ・職務経歴書に違いはある？

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職務経歴書に聞きなじみはあるが、近年使われるようになったレジュメというカタカナ語にあまりなじみがなく、履歴書との違いがわからない、という採用担当者もいらっしゃることでしょう。

レジュメと職務経歴書、それぞれの特徴をみていきましょう。

レジュメ

フランス語で要約や摘要という意味を持つ単語で、ビジネスシーンで用いられる場合は語源と近い意味合いを持ち、「会議やプレゼンテーションで、概要や要点をまとめた資料」のような使われ方をすることが多いようです。

採用活動においては語源と少し意味合いは変わっており、「履歴書や職務経歴書などの応募書類」をレジュメと呼ぶ企業が多いようですが、企業によっては履歴書や職務経歴書そのものをレジュメと呼んだり、英文履歴書をレジュメと呼んだりなどと、明確な定義はないようです。

もとは外資系の企業が「プロフィールと職歴をあわせた応募書類」を指す言葉としてレジュメを用いており、後に日本でも広がりを見せてきた用語であることから、国内で用いられる場合は「自社特有で設定された履歴書と職務経歴書をあわせた応募書類」と考えるのが一般的といえるでしょう。

職務経歴書

職務経歴書は、採用企業であれば中途採用時、応募者であれば転職活動時に用いられ、履歴書と提出を求めることが一般的な書類です。

フォーマットが決まっている履歴書に対し、職務経歴書はフォーマットが定められていないため、指定がない場合は応募者が自由に作成することが可能で、自由度が高いことが特徴のひとつです。

採用担当者は、応募者の志望動機や自身のアピールポイントをはじめ、職歴・キャリアステップなどを時系列的に把握することができるため、多くの企業で応募書類として採用されるようになりました。

上記でご紹介したとおり、レジュメと職務経歴書には明確な違いがないというのが事実です。自社でレジュメという単語を使用する場合には、社内で定義を統一しておくのがよいでしょう。

採用選考で必要なレジュメ・職務経歴書の提出方法

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レジュメや職務経歴書はどのような形で提出してもらうのがよいのでしょうか。2つの提出方法を比較してご紹介します。

インターネット

主流となりつつあるのが、インターネット経由での提出です。スマートフォンの普及にともない、応募者の就職活動・転職活動でも積極的にインターネットが活用されるようになりました。

応募窓口は自社のホームページや、求人サイトを経由した応募など多岐に渡り、現在ではハローワークの経由でのインターネット応募も可能になっています。

提出方法をインターネットにすることで、応募者からの連絡を即時で確認することができる、事前にパソコンスキルがあることを把握できる、郵送や印刷の手間がかからないため応募のハードルが低くなり応募者が増えやすい、といったメリットがあります。

書面の郵送

書面を郵送してもらうという提出方法は、ひと昔前までは主流でしたが、現在は少数となっているようです。

作品集などのように印刷が必要な応募書類を有している特定の企業や、インターネット環境がない応募者への配慮として職種書面の郵送・インターネット経由での提出を同時に受け付けをしている場合がありますが、提出方法を郵送のみとしている企業は多くはないでしょう。

提出方法を郵送とした場合には、企業は応募者の郵送に対するビジネスマナーや、レジュメ・職務経歴書が手書きである場合は応募者の人柄などを掴むきっかけになるということがメリットです。

ただし、前項でご紹介したように、応募のハードルが上がってしまい求人を出していても応募へと繋がらない、ITリテラシーが高い人材が集まりづらいとなどというデメリットもありますので、郵送のみで応募を受け付けている企業は注意が必要です。

選考時にレジュメ・職務経歴書を見るポイント：共通

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前項でインターネット、書面での郵送という2つの提出方法をご紹介しましたが、提出されたレジュメ・職務経歴書のどこに注目をしたらよいのでしょう。どちらの提出方法であっても共通して見ておくべきポイントを4点ご紹介します。

入社意欲

職歴や携わってきた業務から能力の高さを見て魅力を感じ、即戦力としての採用を期待し選考を進めても、選考辞退、内定辞退などということがあれば採用活動の時間が無駄になってしまいます。

志望動機の内容や入社後に実現したいことに記載されている内容とあわせて、文章量などから入社意欲を推し量るのもよいでしょう。

仕事に向かう姿勢

自社と応募者の価値観や社風・職種に合う人材かどうかを見極めるのも重要です。自社と応募者の間にギャップが生じると、早期離職に繋がってしまう場合もあるので、今までどのような姿勢で仕事に向き合ってきたのかを確認するようにしましょう。

何をやってきたのか

「職務経歴」に記載されていることが多い内容です。今まで行ってきた業務や成果などを記載している応募者が多いので、応募者の業務経験・成果までのプロセスなどを踏まえ、自社でも貢献してくれる人材かどうかを確認しましょう。

転職理由

社会人経験のある応募者には必ず転職理由があるものですが、長く勤めてくれる人材を採用したいと考える企業にとってはとても気になるポイントですよね。

年齢が高い、転職回数が多い、求職期間が長いというだけで不採用にするのは即断に過ぎるかもしれませんが、前職と同じ理由で転職してしまう可能性がないかなど、定着する人材かどうかを見極めることは大切です。

退職した理由のみではなく、退職後どのようなことがしたいと考えて転職を決意したのか、志望動機との一貫性があるかどうかを確認するようにしましょう。

選考時にレジュメ・職務経歴書を見るポイント：インターネット

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募者がインターネットを経由しレジュメ・職務経歴書を提出する場合、修正が容易であったり、郵便発送にかかる時間の計算をする必要がないなど、書面よりも提出の負担が少なくなります。

その気軽さから、文字入力の際のにケアレスミスをしたり、インターネット上で公開されている志望動機をそのまま転用するという応募者もいるように、応募者の本気度や、入力内容の真偽を推し量ることが難しい場合があります。

気にかかる点があれば、社内での確認フローや採用基準を決めておく、面接時に必ず直接聞くような採用フローにしておく、などの対処を取るようにしましょう。

また、応募者はデータを送る場合と、自社ホームページや転職サイトなど、レジュメ・職務経歴書を直接フォームに入力してもらうという2つの応募方法があります。

WEBサイトへフォームへ直接入力してもらう場合には、自社でどのような内容を記載して欲しいかの設定できる場合がありますので、宿泊業界での経験の有無、希望職種を選ばせる項目など、必要に応じて設定するのもよいかもしれません。

選考時のレジュメ・職務経歴書を見るポイント：書面の郵送

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応募者が書面を印刷、郵送してレジュメ・職務経歴書を提出してもらう場合、書面を手書きで作成したもの、パソコンで作成したものとで二分されます。

パソコンで作成されている場合は、インターネット経由での応募同様、誤入力や自身の言葉で内容が記載されているかどうかを気を付けて見るようにしましょう。

手書きである場合、書類がクリアファイルに入っていない、こすって消すことができるボールペンなどを使用している応募者は気遣いが足りないという評価をする企業も多いようです。自社でも規定があるのであれば、募集段階で応募者に告知しておくのがよいでしょう。

ホテル・旅館の採用担当者がレジュメ・職務経歴書を見るポイント

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ホテル・旅館はお客様に対してのおもてなしや、細やかな気配りが重要とされている業界ですよね。応募者のレジュメ・職務経歴書を確認する際にも、応募書類から企業に対しての配慮が感じられるかどうか、人柄が見えるか、などを意識して確認するようにしましょう。

また、応募者がどのようなことに気を付けてレジュメ・職務経歴書を記載しているのかを把握しておくことも、確認時間を短縮するためには重要なポイントです。

下記のホテル・旅館業界への転職者向けの職務経歴書参考例にも目を通しておいてみてはいかがでしょうか。

【ホテル・宿泊業】転職を成功に導く職務経歴書の書き方

レジュメ・職務経歴書で見るべきポイントを押さえ採用選考に役立てよう！

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基準を満たしている応募者は全員面接する、ほとんど面接は行わない、など企業によってレジュメ・職務経歴書などの応募書類の位置づけは異なるものですが、多忙な採用担当者にとってレジュメ・職務経歴書などの応募書類の確認は手間がかかるものです。

採用選考の時間短縮ができるよう、レジュメ・職務経歴書で見るべきポイントを把握し、効率的な採用活動が行えるような体制を整えていきましょう。

また、今後も採用市場が激化していくことも予想されます。応募者の母数が増えない、とお悩みのホテル・旅館業界の採用担当者は、当サイトへお気軽にご相談ください。