転職で条件交渉を行うタイミング・流れ・ポイントを解説！

転職時に条件の交渉をすべきかどうか迷っているという求職者も少なくないはずです。しかし、実際に条件交渉を行うまでに、前知識があるのとないのとでは、交渉の成功率が変わってきます。人生を左右する転職活動ですので、条件交渉は成功をさせたいものですよね。転職の条件交渉の流れやポイント、宿泊業の条件交渉の方法をご紹介します。

転職時に条件を交渉しても良い？

転職をする理由は人により様々ですが、「業務内容」と「年収」は誰にとっても大事な軸であるはずです。

新しい仕事を始めたいという方もいれば、年収アップを目指し転職をするという方も少なくはないことでしょう。ミドル世代であれば、これはなおのことです。そこで気になるのが、「転職時に条件交渉を行っても良いのかどうか？」ということですよね。

結論から言えば、転職時に条件交渉を行うことは全く問題ありません。求職者・企業の両者が納得できる形で労働をするのがベストであるからです。

とある人材紹介業を営む大手企業の調査によると、ミドル世代で年収の交渉を行ったことがあると回答したのは、9割を超えていたという結果も出ているほど、転職時の条件交渉は当たり前になっているようですが、交渉の仕方がわからないという方も多いのではないでしょうか。

転職の条件交渉の流れやポイントを押さえ、後悔の残らない転職をしてくださいね。

転職時に交渉する条件はどんなもの？

転職時に交渉をする条件の代表は「年収」ですが、他にも様々な条件を交渉することができます。下記はその一例です。

• ・年収
• ・入社日
• ・入社後のポジション
• ・休日・残業などの手当
• ・福利厚生などの待遇面

全て必ずしも交渉を行う必要がある訳ではありませんが、必ず確認をとっておくのが得策です。後になり「聞いていた話と違う」と会社ともめないよう、入社前にしっかりと確認をしておくようにしてくださいね。

転職の条件交渉のタイミング

転職の条件交渉のタイミングは大きく分けて3つありますが、一概に「これが正解」という提示はできません。求職者・企業の考え方や状況により、適切なタイミングが変わるためです。

本記事では、一般的に条件交渉が行われる3つのタイミングをご紹介しますので、ご自身の意向・企業のカラーに合ったタイミングで条件交渉をしてみてください。

エントリー時・面接選考時

いわゆる、「内定が出る前」の選考段階で自身の希望を伝えることも可能です。

転職時の年収提示は企業により様々ですが、大幅なレンジを持たせ提示をする企業や、「応相談」という形で提示を行う企業も多いでしょう。

求職者が経験のある職種・業界へ転職をするのであれば、前職の年収と同等もしくはそれ以上の年収を希望することが多いはずですよね。自身が上げた成果や功績に自信があれば、選考段階から交渉を行うのも一つの手です。

選考段階で交渉を行うメリットは、先だって自身の意向を企業と擦り合わせることができることです。選考段階で、入社をするかどうかの判断ができるため、求職活動における無駄な時間を省くことができはずです。

デメリットとしては、「条件にこだわりが強い求職者」という印象を、企業に抱かれやすいということです。根拠が無い中で無謀な条件提示を行えば、なかなか転職ができないということもあるかもしれません。

内定後

次に、条件交渉を行うタイミングとしてご紹介するのが、「内定が出た後」のタイミングです。

内定前に交渉を進められており、条件の擦り合わせができていることが理想的ですが、全ての企業で想像通りに事が運ぶ可能性は低いため、内定後に交渉を行うことができるということを覚えておいて損はないでしょう。

内定後に条件交渉を行うメリットとしては、求職者の立場が強くなるということです。企業は働いて欲しい意向を示しているため、求職者から「このような条件ではどうか？」と相談されれば、前向きに検討せざるを得ません。

しかし、「立場が強くなった途端に交渉をしてきた」という印象が強くなれば、企業は不信感を抱く可能性が高いです。交渉が決裂すれば、前職よりも悪い待遇での入社となったり、最悪の場合は内定が取り消されるというリスクを孕んでいることを覚えておきましょう。

入社後

特に、未経験や経験が浅い業界・職種へ転職したいと考えている方であれば、入社後に交渉をするのも一つの手です。

入社段階では企業の提示した条件をのみ、入社からある程度の年月が経過し、転職先で成果が上げることができてはじめて、条件の交渉を行うというものです。タイミングは、昇給の査定が行われる時とあわせるのが無難でしょう。

もちろん、入社前に交渉を行い、交渉が決裂したという方であってもこの手を使うことができます。選考段階・入社前の内定後に自身の意向を伝えておくことで、入社後の条件交渉がよりスムーズ進むかもしれません。

転職の条件交渉の流れ：内定前

転職時の条件交渉のタイミングをご紹介しましたが、実際に交渉を行おうと検討している求職者にとって最も気になるのが、条件交渉の流れですよね。まずは、「内定前」の段階での条件交渉の一例をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

応募時：

• ・履歴書の「希望給与欄」へ記入（具体的な希望年収や、応相談など）

一時面接時：

• ・残業・賞与・待遇面などの確認
• ・前職給与の説明
• ・希望給与の根拠の提示

二次面接・最終面接時：

• ・希望給与の提示
• ・希望給与であれば内定受諾の可能性が高いことを示唆

内定後：

• ・交渉した条件の確認

ご注意いただきたいのは、履歴書の「希望給与欄」への記入です。書類選考の通過率を上げたいがために希望よりも低い金額を提示する求職者もいるようですが、面接時に本来の希望給与を提示すれば、企業は不信感を抱くでしょう。後出しはやめるようにしてくださいね。

転職の条件交渉の流れ：内定後

続いて、「内定後」の条件交渉の流れの一例をご紹介します。

応募時：

• ・履歴書の「希望給与欄」は空白（場合によっては、応相談など）

一時面接時・二次面接・最終面接時：

• ・労働条件の確認
• ・キャリアステップの確認等

内定後：

• ・内定通知の受け取り
• ・内定保留の意向を提示
• ・1～2日あとに面談実施を依頼

面談：

• ・労働条件の再確認
• ・内定保留の理由を説明
• ・希望条件の提示
• ・交渉した条件の返答期限の設定

強気に出るのではなく、あくまで「相談をする」というスタンスを保つことで、企業担当者の心証の悪化を防ぐことができるでしょう。

「内定前」、「内定後」のいずれも、条件交渉の流れはあくまで一例です。求職者のスキルや経験、企業の求める人物像などにより、臨機応変に流れを変え、交渉に臨んでくださいね。

転職の条件交渉のポイント

次の転職活動では条件交渉を行ってみよう、という思いに駆られた求職者もいるはずですが、交渉のポイントを押さえておくだけで、交渉の成功率は大きく変わってきます。

転職の条件交渉の5つのポイントをみていきましょう。

一方的な条件提示をしない

転職活動の交渉は、求職者が意向を通したいと言う思いが強くなり、一方的に条件を提示してしまうという事態が発生することもあるようです。

しかし、交渉は「特定の問題について相手と話し合いをすること」を意味する言葉ですので、どちらかが優位に立つのではなく、両者の立場が対等となるように努めましょう。

交渉は根拠をもとに行うこと

交渉のゴールは、両者間で納得がいく結論を導き出すことです。求職者が企業が提示している条件以上を求めるのであれば、その条件に見合う人物であるという根拠がなければ、企業も納得できませんよね。

「自身が入社すれば、このようなことで貴社に貢献ができます、そのためこの条件を認めて欲しい」というように、根拠のある交渉をしなければ、意向が通る可能性は低くなることでしょう。

相場とかけ離れた年収を提示しない

単純に「年収をアップしたい」という気持ちで転職を志す求職者もいるかもしれませんが、「自分がこれぐらい欲しいから！」という安直な考えでは、希望年収が認められることはまずないでしょう。

明確な根拠が提示できる場合は問題ありませんが、あまりにも相場とかけ離れた年収を提示してしまえば、企業から「世間知らず」という印象を抱かれてしまいます。

年収を提示する際は、志望する業界・職種の求人情報の平均を出すなどし、現実的な希望年収を提示することを心がけてくださいね。

「貴社規定に従います」は避けるべき

内定が出た後に交渉を行う場合でも、履歴書に「貴社規定に従います」と記載するのは、避けるべきです。

求職者自身が「規定に従う」と宣言した以上、交渉の余地は少なくなるでしょう。条件にがめついという印象を持たれたくない求職者は、「応相談」を用いるようにしてくださいね。

転職エージェントに頼ると交渉がスムーズに進みやすい

社内での交渉、営業活動での交渉であれば何度失敗しても改めて挑戦することができますが、転職活動ではそうはいきません。また、一度の転職活動の中で、交渉の経験を充分に積むということもなかなか難しいでしょう。

「条件交渉は行いたいが、上手く進められる自信が無い…」という方であれば、人材紹介会社の転職エージェントに交渉をしてもらうのがおすすめです。求職者と企業の仲介役となる転職エージェントであれば、両者納得のいく結論を導き出してくれることでしょう。

人材紹介会社のサービスやメリットについては、下記の記事を参考にしてくださいね。

人材紹介会社の特徴とは？就職活動では人材紹介会社を活用しよう！

ホテル・旅館に転職する際の条件交渉はどうすれば良い？

ホテル・旅館などの宿泊業への転職検討者が交渉をする場合、業界内の転職であれば選考時から条件を提示しておくのが良いでしょう。

宿泊業は、人手不足に頭を悩ませる企業が多い業界です。同業界内で即戦力が期待される求職者であれば、ある程度の条件をのむ覚悟はできているはずですので、根拠をもとにして、ご自身で交渉を進めてみるのも良いでしょう。

また、他業界から転職をする際には、転職エージェントの利用が一番です。宿泊業は、薄給と言われることが多い業界です。業界自体に興味はあっても、生活を考えれば転職が現実的ではない可能性もあります。

ですので、まずは転職アドバイザーに希望を伝えたうえで、ホテル・旅館と交渉をしてもらえないかと依頼することをおすすめします。きっと力になってくれるはずです。

転職の条件交渉は転職エージェントに頼ろう！

日本人は、同調力が高く謙虚な人物が多い人種ですが、転職活動でこの傾向を強く出してしまえば、交渉を進めることすら難しくなることでしょう。

高圧的な態度がNGなのは言わずもがなですが、しっかりと自身の意向を示し「お互いに歩み寄る姿勢」で話し合いを進めることで、転職の条件交渉は良い方向に向かうはずです。条件交渉のポイントを押さえながら、臨機応変な交渉を行ってみてくださいね。

「自分一人で上手く交渉を進められるイメージが湧かない…」という求職者であれば、気兼ねなく転職エージェントに頼ってください。

宿泊業であれば、当社「おもてなしHR」のアドバイザーが全力で交渉のサポートをいたします。サービス利用料は無料ですので、気になる方はぜひ気軽に相談してくださいね。