退職を引き止められたらどうするか？

転職を決意し、辞意を表明すると引き止めにあうことがあります。辞めたいと言っている人材を引き止めるのはなぜなのでしょうか。また、引き止めにあった場合はどのように対処するべきなのでしょうか。

引き止めのパターン別の断り方と併せて解説します。

企業はなぜ退職を引き止めるのか？

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退職希望者を企業が引き止めるのは、以下のような理由があります。適切な対応をするためにも、引き止めにあったらまずはどの理由に該当しそうか考えてみましょう。

業務に差しさわりが出るため

従業員が1人居なくなると、残った従業員の仕事量が増える、新たな人材の採用・教育の負担が生じるなど、通常業務に差しさわりが出ることがあります。

こうした理由での引き止めで良く言われる言葉は「君は会社に必要なんだ」です。そう言われれば嬉しくなって、残ることを考える人も居るでしょう。

しかしドライに考えれば、単なる「会社の都合」です。聞こえの良さに惑わされないように注意してください。

上司の評価に影響が出るため

部下の退職は、上司の評価に影響を及ぼします。

人材の管理が行き届いていない、退職従っている兆候に気が付かなかったという理由でボーナスが減ったり、降格させられる場合があるのです。部下のためを思って引き止めをしているように見せかけて、内心では自分の評価が下がることを恐れている上司も居るでしょう。

もちろん、それが悪いというわけではありません。結果として実際に本人のためになったり、会社全体のプラスに働くことは充分にあり得ます。しかし、スムーズに退職したいのであれば、相手の真意を探ることも必要です。

本人のためを思って引き止めていることもある

業務を回すため、自分の評価を下げないためといったことではなく、従業員本人のためを思っているから引き止めるとうパターンもあります。

他にやりたいことがあるわけではないが、やりがいを感じられないから辞めたい、ろくに業務を経験していない段階で自分に合わないと思ったから辞めたい。

こうした理由での退職は、とても行き当たりばったりで危険なものです。不景気の最中、何のビジョンも持たずに辞めるよりも、ひとまず会社に居た方が安全と言えるでしょう。

また、一度簡単に会社を辞めてしまうと、気に入らないことに遭遇したらすぐに逃げる癖がついてしまうかもしれません。

本当に本人のためを思って引き止めることもあるのです。引き止められたからといって、頭から会社の都合・上司の都合と決めつけず、話を聞いてみることも大切です。人生の大きな転機で、後悔しないようにしてくださいね。

引き止めのタイプ別：上手に断る方法

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引き止めに遭ったら、一旦は立ち止まって本当に辞めるべきかどうかを考え直すのは大いに結構です。しかし、その上でやはり辞めようと決意を新たにしたのであれば、引き止めをきっぱりと断らなければなりません。引き止めのタイプ別に、上手に断る方法をチェックしましょう。

労働条件・環境を良くするから残って欲しい

引き止めるために給与アップを提案してきたり、責任あるポジションへの異動を考えていたのだけど…などとほのめかされることがあります。

労働条件の改善を持ちかけられた場合は「労働条件・環境に不満があって辞めたいわけではない」という旨を伝えて断ると良いでしょう。また、これらは上司の個人的な考えであったり、うやむやにされるが多く、頭から信用するべきではありません。

もし、労働条件・環境の改善をのんで会社に留まることにするのであれば、正式に書面を出してもらうなどの手を打ちましょう。また、本当に労働条件・環境が良くなったとしても、一度辞めると宣言した企業でこの先もやっていけるのかを良く考えて決めてくださいね。

後任が見つかるまで待ってほしい

人手不足が申告な企業では「後任が見つかるまで辞めるのを待ってほしい」と言われることがあります。企業の苦しい事情も理解できませうが、後任を採用し、引継ぎが終わるまで待っていたらいつまでたっても辞められませんよね。

新しい仕事を見つけるタイミングを逃したり、既に転職先が決まっていれば入社の時期が送れてしまいます。本来は、社内規定に沿った期日を守って申し出れば、問題なく退職できるはずです。その旨を主張して退職日の延長には応じず、断るようにしましょう。

損害賠償請求する・裁判を起こすなどの脅迫

「今辞めたら損害賠償を請求するぞ、裁判を起こすぞ」などの脅迫を受ける、悪質なケースもあります。確かに、辞めるタイミングによってはお客様に迷惑を掛けてしまったり、企業が得られるはずであった利益を逃すことはあるでしょう。

しかし、業務で発生した損害の責任は、事業主が負うものなので、このような脅迫は気にせず断るのが良いでしょう。心配であれば、労働基準局に相談してください。

退職届・退職願の受け取り拒否

退職届・退職願の受け取りの拒否も、悪質なケースです。退職届・退職願は本来、企業側に受け取りを拒否する権利はありません。もし受け取りを拒否すれば、立派な違法行為なのです。

また、退職届・退職願を受け取り拒否されたとしても、口頭で辞意を表明すれば辞めることは可能です。おかしな対応をされたら、脅迫を受けた場合と同様に、労働基準局へ相談してください。

引き止めにあわずスムーズに退職するにはどうすればいいか

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引き止めに遭いやすいのは、ネガティブな理由での退職です。兼ねてから興味のあった企業への転職や独立といった、ポジティブな理由での退職であれば喜んで送り出して貰えることが多いのです。

会社に対する不満が原因で退職するにしても、何かしらポジティブな要素を作っておくことが、円満退職への近道と言えるでしょう。また、退職のルールを守って付け入る隙を与えないようにしましょう。

そして、何より大切なのは、最後は自分の意志で決めるということです。退職の意思を貫くにしろ、もう少し残ってみるにしろ、自分の意志で決定することが、退職・転職で後悔しないための重大ポイントです。転職活動の際にはぜひ、おもてなしHRを活用してくださいね！