コロナ禍は転職活動にどんな影響を与えた？コロナによって変わった転職事情とは

コロナ禍で転職に踏み切るのは不安……

新型コロナウイルスが日本で流行し始めてから早2年（執筆時：2022年3月）、感染が終息する見込みは未だありません。

人々の生活は一変し、感染状況によっては気軽に出かけることもままならない状態が続いています。

そのような世の中で、「転職をしたいけど、コロナ禍でうまく行くのかが不安」というお悩みを抱えている方も少なくないのではないでしょうか。

確かに、コロナ禍前に比べて日本の有効求人倍率は落ち込んでしまいましたが、だからと言って転職成功の可能性が完全に閉ざされてしまったわけではありません。

大切なのは、転職市場の傾向を読み、ご自身に適した業界や企業を絞り込むこと。しっかりと戦略立てて転職活動を行えば、成功の道が見えてくるはずですよ。

では、コロナ禍以降の有効求人倍率には、どのような変化が起こっているのでしょうか。次の項目でご説明していきます。

コロナ禍以降の有効求人倍率の変化

コロナ禍以前、日本の有効求人倍率は平成21年度を始点として上昇を続け、ウイルス流行直前の2019年11月には全国平均で1.63倍に達していました。

しかし、新型コロナウイルスが流行し始めた2020年1月には1.49倍、同年5月には1.20倍に落ち込み、同年9月には1.03倍にまで低下しています。

下図をご覧ください。

有効求人倍率がほぼピークの状態だった2019年11月（1.63倍）から、1年後の2020年11月には数値が1.06倍にまで落ち込んでいます。

しかし、この時期から有効求人倍率はじわじわと回復傾向に向かい、2022年1月には1.20倍に到達しました。

倍率の上昇はわずかずつではあるものの、着実に上向きになっています。

業界によってはコロナ禍の影響で業績が伸びた例もあるようなので、転職を成功させる見込みは十分にあるのではないでしょうか。

【参考】

一般職業紹介状況（令和2年1月分）について｜厚生労働省
一般職業紹介状況（令和2年9月分）について｜厚生労働省
一般職業紹介状況（令和2年11月分）について｜厚生労働省
一般職業紹介状況（令和4年1月分）について｜厚生労働省

新型コロナウイルスの流行は転職活動にどんな影響をもたらした？

新型コロナウイルスの流行は、転職・就職市場に大きな変化をもたらしました。その最たるものが、採用のオンライン化です。

長距離の移動や対面での会話が避けられがちな昨今、感染対策をしつつ採用活動を停滞させないためには、オンラインの発展が必要不可欠でした。

これにより、コロナ禍以前は対面で行っていた企業説明会や面接を、オンラインで行うことが一般的になりつつあります。

オンライン化の最大のメリットは、地方から都市部、あるいは逆のパターンの就職活動が円滑になったことではないでしょうか。

遠距離にある企業への就職活動の際、最も費用が掛かるのは交通費や宿泊費です。

面接が一度で済むケースは稀なので、遠方に何度も足を運ぶ必要があり、なおかつ必ず採用されるわけではないという点は、求職者に大きな負担を強います。

中には、居住地と企業との距離を理由に、応募すらも諦めてしまったというケースもあることでしょう。

しかし、説明会や面接がオンライン化すれば、ネックとなっていた「長距離移動」を行わずに済みます。

最終面接だけは対面という企業も多いですが、企業を訪れるのは何度も行われる面接のうちの1回だけで良いとなればやはり負担は大幅に軽減されます。

もちろん、対面でないと分からない雰囲気を掴んだり、職場の様子を伺ったりといったことはできませんが、選択の幅が広がっているのは紛れもない事実のはず。

有効求人倍率の全体的な落ち込みは紛れもない事実ですが、一概に不利益ばかりだとは言い切れませんよ。

コロナ禍でも転職は十分に可能！

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ご紹介してきたように、たとえコロナ禍でも転職活動は十分に可能です。それどころか、コロナ禍以前では応募が難しかった企業にも、チャレンジできるケースが増えてきています。

もちろん、業界によっては採用率がかなり落ち込んでいることもあるので、ご自身のやりたいことと転職市場をよく見極め、応募する企業を絞り込むことが転職を成功させるカギですよ。

なお、コロナ禍の転職活動にご不安がある場合は、転職エージェントを頼るのも一つの手です。

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