求人情報を眺める中で目にすることが増えた「オリジナル休暇」は、企業独自で設定することができる休暇です。リフレッシュ休暇・夏季休暇などもまた、法定外休暇に位置付けられるオリジナル休暇ですが、他のオリジナル休暇にはどのようなものがあるのでしょうか。オリジナル休暇の例をはじめ、設定方法から導入時に気を付けるポイントを解説します。宿泊業界のオリジナル休暇事情もぜひご覧ください。

求人で見ることが増えた「オリジナル休暇」とは？

従業員が取得することができる休暇は、労働基準法で定められている年次有給休暇や育児休暇などの「法定休暇」と会社が独自で設定する「法定外休暇」に分けられていますよね。

これまでの「法定外休暇」は、慶弔休暇・年末年始休暇・病気休暇などが一般的でしたが、昨今では「オリジナル休暇」や「特別休暇」と言う呼び名で、企業独自の休暇を設定する企業が増えています。

人事・採用担当者であれば、オリジナル休暇を制度化する企業が増えたことを肌で感じているも多いことでしょう。

では、企業はオリジナル休暇の設定により、どのようなメリットを享受できるのでしょうか。オリジナル休暇の具体例、設定方法、導入の際に気を付けることをご紹介しますので、自社のESの向上・採用戦略を考えるうえでぜひ参考にしてみてください。

オリジナル休暇を企業が設定するメリット

まず、企業がオリジナル休暇を設定することで得られるメリットをご紹介します。

休暇の取得率向上に繋がる

厚生労働省が2019年に発表したデータによると、2018年度の年次有給休暇の取得率は全国で52.4％という結果に落ち着きました。過去10年ほど右肩上がりで微増を続けているものの、世界的に見るとかなりの低水準です。

この社会課題を解決に近づけたい、従業員の労働環境を良くしていきたいと考える企業を中心に、オリジナル休暇を導入が進んでいるようです。企業が様々なオリジナル休暇を用意することで、従業員の休暇を取りやすくするということに期待が持たれています。

参照：就労条件総合調査 / 厚生労働省

従業員のパフォーマンスが上がる

現代の企業は、労働者から多様な働き方に対する設計が求められるようになりました。ワークライフバランス、ないしワークライフインテグレーションのように、家庭と仕事どちらも充実させたいと願う労働者が増えたためです。

そんな中で従業員のパフォーマンスを上げるため必要なのは、休日などによるリフレッシュでしょう。オリジナル休暇は、仕事と同等に休日を大切にする従業員のパフォーマンスの向上にも期待が持たれています。

採用活動で有利になる

オリジナル休暇は、福利厚生の一環と捉えることができるものです。労働者にとって、福利厚生は企業選びの重要な指標ともなり得ますので、似た条件の企業であれば福利厚生が手厚い企業が選ばれる可能性が高くなるということも大いに考えられます。

オリジナル休暇を導入することは、売り手市場が続く昨今の就職・転職市場で、求職者の目を引くことにも期待が持てるのです。

求人に掲載されるオリジナル休暇の一例

実際に企業で導入されているオリジナル休暇には、どのようなものがあるのでしょうか。4種類のオリジナル休暇をみていきましょう。

リフレッシュ休暇

慶弔休暇や、病気休暇を除いた時、最も多くの企業で取り入れられているオリジナル休暇は、リフレッシュ休暇でしょう。

一定の勤続年数、または年に1度という形で連続休暇の取得が可能となるリフレッシュ休暇は、その名の通り従業員の心身のリフレッシュができるものとして人気を博しているオリジナル休暇です。

一般的には、年次有給休暇として扱われることが多いようですので、有給休暇の取得率向上にも期待が持てます。

イベント休暇

ボランティア休暇、バースデー休暇、アニバーサリー休暇、結婚休暇など、当日もしくはその周辺の勤務日を休暇とすることができるイベントごとの休暇を設けている企業も多くあります。

中には、子供の授業参観日や運動会などの行事の際に利用ができるとイベント休暇を設けている企業もあるようです。従業員のプライベートをも配慮した、素敵なオリジナル休暇ですね。

サバティカル休暇

サバティカル（sabbatical）とは、英語で長期休暇のことを指します。一見リフレッシュ休暇とも似た印象を受けるサバティカル休暇ですが、驚きなのはその長さです。

実際に国内でサバティカル休暇制度を導入している企業では、一定以上の勤続年数を迎えた従業員に対し、1カ月ほどの休暇を与えるというものが多いようです。1年のうち、11カ月は仕事、1カ月は休みと考えれば、リフレッシュはただならぬものになるでしょう。

名目は、従業員のスキルアップのためとしている企業が多いようです。海外では少なくとも1カ月以上の休暇とする企業が一般的なようですので、驚きですよね。ただし、長期間に渡るため、無給の扱いの企業が多いようです。

変わったオリジナル休暇

一風変わったオリジナル休暇を設けている企業もあります。下記はその一例です。

• ・オセロ休暇：休日に挟まれた平日が、休日となる制度
• ・結婚準備休暇：結婚準備の打合せなどのため平日1日の休暇が付与される制度
• ・二日酔い休暇：飲みすぎた次の日の午前中を半休とすることができる制度
• ・失恋休暇：失恋での傷を癒す時間を設けるため、休暇が取れる制度
• ・親孝行休暇：内容を次勤務日に報告することを条件に、有給休暇が取得できる制度

求人にこのようなオリジナル休暇の記載があれば、求職者の目を引くことができるかもしれません。また、自社への定着率が高まることにも期待が持てるでしょう。
 

 

求人に掲載するオリジナル休暇の設定方法

「自社でもオリジナル休暇を作りたい！」と言う思いに駆られた人事・採用担当者もいるのではないでしょうか。オリジナル休暇の設定方法をご紹介しますので、設定の際はぜひ参考にしてみてください。

無給か有給か

オリジナル休暇を考えるうえで重要なのは、無給・有給いずれの扱いにするのかを検討することです。

オリジナル休暇となる法定外休暇は、法定外となりますので扱いは企業ごとに異なります。通常の年次有給休暇の取得促進として設定をするのか、年次有給休暇とは別物の有給休暇にするのか、はたまた無給の休暇として扱うのかは、企業の考え方次第です。

従業員のプライベートを充実させたいことは山々ですが、休暇ばかりでは経営や営業が難しくなるということもあるでしょうから、しっかりと制度設計をするようにしてくださいね。

対象者の範囲

次に考えるべきなのは、オリジナル休暇付与の対象者の範囲です。

正規雇用者のみを対象とするのか、契約社員・アルバイトなどのフリーターまでを対象とするのかも企業の裁量次第です。また、勤続年数1年から取得可能なのか、勤続年数5年以上の従業員を付与対象とするのかなども決定しなければなりません。

対象者を分け隔てなく設定すれば、若年層からの指示は得やすいでしょう。一方、対象者を限定すれば、そのポジション・勤続年数を目指して頑張る従業員が出てくるかもしれません。

同じ制度であっても、対象者の範囲で印象が大きく異なりますので、「どんな目的でオリジナル休暇を設定するか」ということを念頭に置き、しっかりと検討するようにしましょう。

オリジナル休暇の日数

これまでご紹介したオリジナル休暇の日数は、1日から1カ月までと様々でした。中には、2～3カ月や、数年の休暇を制度化しているという企業も存在します。

休暇日数の設定は、ただ長くすれば良いと言うものではありません。休暇の対象者同様に、休暇設定の目的を中心に考える必要があります。目的が達成に向かう時間を逆算したうえで、休暇日数を設定するようにしてくださいね。

求人掲載前のオリジナル休暇導入時に気を付けること

オリジナル休暇の設定ができたら、導入に進みましょう。企業内でオリジナル休暇の導入を進める際に気を付けるべきことを3点ご紹介します。

休暇制度のルールや申請フローの確立

前項「求人に掲載するオリジナル休暇の設定方法」でもご紹介したように、オリジナル休暇の設定が完了したらまず第一に、社内ルールに沿ってオリジナル休暇を明確化するようにしましょう。

雇用契約書への記載、申請フローなどをしっかりと確立しなければ、利用したい時に利用できない休暇となってしまいます。設定後、すぐに周知を行いたいという気持ちはぐっと堪えて、事前準備を怠らないようにしてくださいね。

社内での周知

ルールの明文化や申請フローの確立ができれば、社内で周知を行っても問題ありません。ただし、オリジナル休暇の取得開始日から逆算し、各従業員に伝えるよう注意してください。

オリジナル休暇設定の際にはボトムアップを用いることは可能です。しかし、途中から制度を導入するという場合、先に現場の従業員に知れ渡ってしまえば、大なり小なり混乱することは避けられません。

ですので、周知の際は導入日から逆算し、しっかりとトップダウンで行うようにしましょう。

形骸化しないような環境作り

オリジナル休暇のみならず、どの制度設計でも重要なのが形骸化してしまわないような環境を整えることです。

素敵なオリジナル休暇を設定・導入したとしても、当の従業員が利用しづらい雰囲気を感じてしまえば、利用はされず、形だけの空しい制度となってしまいます。

また、仮に様々なオリジナル休暇に魅力を感じて入社したという方が、入社後に制度利用ができないことを目の当たりにした場合、ギャップを感じざるを得ず、早期退職の道を選ばないとも限りません。

オリジナル休暇は、少なからず従業員のためを思って設定されるものでしょうから、導入後の運用までを考え抜き、制度を利用しやすいような環境作りに努めてくださいね。

宿泊業の求人で見られるオリジナル休暇の例は？

ホテル・旅館などの宿泊業では、お客様優先で動くことが多いということもあり、有給休暇の取得率がとりわけ改善に向かわない業界としても知られています。

そんな宿泊業界では、働き方改革の風を受け、有給休暇の取得率向上の取り組みが徐々に広まりつつあります。有給休暇カレンダーの利用や、休日と有給休暇をあわせて旅行体験をしてもらうというのがその一例です。

ただ、有給休暇取得の優先度が高いため、オリジナル休暇の設定はあまり進んでいないようです。よって、今オリジナル休暇を設定すれば、業界内で注目を浴びる可能性も高いでしょう。

シフトの設定方法の変更や休館日を設けるなどという取り組みとあわせ、オリジナル休暇を設定してみても良いかもしれません。下記の記事もぜひ参考にしてみてくださいね。

働き方改革でホテルはどう変わる？宿泊業界と関わりの深い法律や成功事例を解説

生産性が上がるホテルのシフト例をご紹介！

オリジナル休暇を求人に掲載して求職者の目を引こう！

オリジナル休暇を導入すれば、ESの向上のみならず、採用活動においても企業の強い武器となってくれることでしょう。

設定は決して容易ではないものの、導入によって多くのメリットを享受できますので、気になる人事・採用担当者は一度オリジナル休暇の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

また、オリジナル休暇の周知を対外的に行っていくのは、自社ホームページのみでは押しが弱い場合があります。そんな時は、就職・転職サイトの求人に情報を掲載することで解決に近づくことができるはずです。

当サイト「おもてなしHR」は、宿泊業に特化した求人情報サイトである一方、人材紹介サービスも提供しております。採用に関するお悩みを抱えている人事・採用担当者がいればぜひお気軽にご相談ください。専属アドバイザーが、貴社の課題解決を全力でサポートをいたします。