今後はどうなる?ホテル業界
2020年以降、新型コロナウイルスの影響によって観光業の状況は一変しました。
ホテル・旅館においてはこれまで遠方・外国からの観光やビジネス利用のお客様が中心でしたが、入出庫区の制限や県をまたぐ移動を控える人が多くなり、これまでと同じやり方では営業が成り立たなくなっています。
ホテル業界はどう変化していくのでしょうか。2020年以降に見られた変化と、予想される今後の変化を解説します。
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2020年以降に見られたホテル業界の変化
新型コロナウイルスの影響によって、ホテル業界はどのような変化を迎えたのでしょうか。数字と動向の変化を見ていきましょう。
数値で見る変化
新型コロナウイルスの世界的な流行が始まる前の2019年、日本の観光業は観光立国化の推進やインバウンド政策で大いに沸いていました。東京オリンピックの開催に向けて首都圏を中心に新しいホテルの建設も相次いで見られ、ホテル不足やオーバーツーリズムが社会問題になっていましたよね。
観光庁の資料によると、2019年における日本国内の宿泊客は5億9592万人。そのうち1億1566万人が外国人です。延べ宿泊客数の19.4%が外国人客で、インバウンドの盛り上がり方が読み取れます。日本国内ホテル・旅館の年間客室稼働率は62.7%でした。
では、新型コロナウイルスの流行が始まり、世界各地で外出・移動の制限が設けられた2020年はどうだったのでしょうか。
まず、この年の延べ宿泊客数は3億3165万人で、前年比-44.3%です。そのうち外国人は2035万人で、前年比-82.4%まで落ち込んでいます。客室稼働率は34.3%で、前年比の-28.4%です。開催を予定されていた東京オリンピックも1年延期され、非常に厳しい状況に追い込まれました。
参考:
ホテル業界動向の変化
2020年以降、大幅に客足が減ったホテル・旅館業。しかし、苦しい日々が続く中でも、状況に適した新しいサービスが生まれ、それによって安心・安全の滞在を提供できた事例もあります。
たとえば、宴会場やレストランで提供していた食事を部屋食に切り替えたり、自動チェックイン機を導入し、お客様と従業員との接触を減らすといった取り組みは多く見受けられました。
また、遠方や海外からのお客様が見込めない分、同じ県内に住む人を対象としたお得なプランを用意したり、コロナ禍が落ち着いてから利用できる割引価格の宿泊券を販売して窮地を乗り切ろうという動きもありました。
今までに経験したことがない状況においてホテル・旅館が営業を続けるには、臨機応変な対応や柔軟なアイディアが必要なのですね。
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今後のホテル業界で予想される変化
2021年12月時点の日本国内においては、新型コロナウイルスの感染は落ち着きを見せていますが、決して油断できる状況ではなく、ホテル業界でも引き続き工夫や努力が必要です。
今後はホテル業界にどのような変化が予想されるのか見ていきましょう。
感染症対策が基本になる
ホテル・旅館に限らず公共施設での感染症対策は、もはやしていて当たり前です。非接触型の体温計や手指消毒液の設置、マスク着用の協力を呼びかけるといった対策を引き続き徹底しましょう。
また、換気やアルコールでの拭き取り消毒など、お客様から見えにくい対策についてはポスターやSNSで、取り組んでいる旨を告知することをおすすめします。
「安心して利用できるホテル」という印象を持ってもらえるよう、対策の実行とアピールを続けてくださいね。
差別化の競争が激しくなる
新型コロナウイルスの流行後、GoToトラベルや県民割など、観光業を支えるさまざまなキャンペーンが展開されました。これにより、消費者はお得感のある旅行に慣れたのではないでしょうか。
今後、普通の値段で普通の旅行をする人は減っていくかもしれません。以前からホテルの生き残りには差別化が重要だと言われていましたが、さらに特別な要素を追加したり、サービスの室を高めたりする必要があるのではないでしょうか。
近隣住民の獲得が必要不可欠になる
新型コロナウイルスの感染者数が落ち着いてきたとはいえ、まだまだ遠方への外出を控えている人は多いでしょう。また、日本の観光地が以前のようにインバウンド客でにぎわうようになるまでには、今しばらく時間がかかるかもしれません。
今後のホテルに必要不可欠なのは、近隣住民をお客様として迎え入れることではないでしょうか。
ホテル業界新時代の人材確保はおもてなしHRで
ホテル業界はこれまでも、時代に合わせて変化を遂げてきた業界です。人々の移動や接触が制限されているという非常に不利な状況ですが、ウィズコロナ時代にマッチした工夫やサービスでホテル業界の新時代を作りましょう。
なお、ホテル・旅館の人材確保は私たちおもてなしHRにお任せください。おもてなしHRは宿泊業に特化した人材紹介サービス。規模や条件にマッチする求職者を紹介し、採用活動をサポートいたします。
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