夜勤明けの残業がつらすぎる・・・・・・。
夜勤は日勤よりも精神的・体力的な負担が大きいうえ、昼夜逆転により生活習慣が乱れやすい働き方だと言われています。
体力を消耗しやすい夜勤を終えたのもつかの間、さまざまな事情で残業を余儀なくされている方もいるはずです。
正確な判断がしづらい夜勤明けの残業を回避するためには、現状を打破するための対策を講じる必要があります。
ただ、ここで気になるのは「夜勤明けの残業は違法にあたらないのか?」ということ。
それについては、次の項目より労働基準法に基づき解説するので、必要な知識を身につけたうえで夜勤明けの残業について考えていきましょう。
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そもそも夜勤明けの残業は違法にならないの?
夜勤明けの残業は、労働基準法などに則っていれば違法にはなりません。
厚生労働省の「改正労働基準法の施行について」では、「継続勤務が二暦日にわたる場合には、たとえ暦日を異にする場合でも一勤務として取り扱い、当該勤務は始業時刻の属する日の労働として、当該日の「一日」の労働とするものであること」と定めています。
4月19日22時~4月20日翌7時(実働8時間・休憩60分)の夜勤の場合、暦の上では2日間勤務したことになるが「一日」の勤務としてカウントされる
基本的に、実働8時間を超過して残業させることは可能としていますが、特別な事情がなければ月45時間かつ年360時間を越えてはいけないとも定められています。
ただ、36協定の締結により、実働8時間及び週40時間以上の勤務をせざるを得ない場合は、通常賃金の25%増しと充分な休憩時間の確保が必須です。
36協定には残業時間の上限時間数などが設けられているので、一度会社に確認してみましょう。
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夜勤明けの残業が発生しやすい場面
そもそも、夜勤明けの残業が発生しやすいのは、どういった場面でしょうか?
ここでは3つ解説するので、今の状況に合致しているものがないか確認してみてください。
人手不足が影響しているとき
人手不足が顕著に表れている業界の場合は、残業が発生しやすいと言われています。
特に宿泊業界は、インバウンド需要の普及に伴い、猫の手も借りたいくらいの忙しさが続いているそうです。
夜勤明けとはいえ、お客様に唯一無二の滞在時間を提供するためには、残業もやむを得ないということですね。
社内研修などが重なったとき
たまたま夜勤明けの時間帯に社内研修などが重なってしまったら、残業が起こりやすいそうです。
例えば、入社〇年目研修や経理研修、新システム導入研修など、さまざまな名目で実施されるでしょう。
既に年間スケジュールに含まれているものもあれば、対象者の日程を調整して決めたものもあるので、「夜勤明けだから欠席する」とは言いづらいということですね。
夜勤時にするべき業務が終わらないとき
夜勤時にするべき業務が残っていたら、それを終えるまで退社できないでしょう。
夜勤時に起きたトラブルの報告書をまとめたり、日勤スタッフへの引き継ぎ事項を整理したりなど、夜勤スタッフにしかできない仕事が残ってしまうことが要因のようです。
時間配分や業務内容などを管理できていないと、本来しなくてもいい残業が発生しやすくなるでしょう。
夜勤明けの残業を回避する方法
ここでは、夜勤明けの残業を回避する方法を4つ紹介します。
すぐに実践できることから始めてみましょう!
仕事の優先順位を明確にする
仕事の優先順位を明確にしながら、確実に就業時間内で業務を終えるようにしましょう。
優先順位をつけるポイントは、今日するべき仕事と後日でもできる仕事に振り分けることです。
そうすることで、業務の処理漏れを防げるだけではなく、無駄な残業時間を減らしてゆっくり身体を休めることができるでしょう。
日勤者に引き継ぐ
前述のとおり、後日でもできる仕事の中に日勤スタッフでもできるものがあれば、引き継ぐのも一つの手でしょう。
勤務スタイルが違うだけなので、内容によってはあなたではなくてもできる仕事があるはずです。
優先順位をつけながら、本当に自分にしかできない業務なのか一旦考えてみることも大事ですよ。
直属の上司に相談する
夜勤明けの残業が続き、体力的に限界を迎える前に直属の上司に相談しましょう。
スタッフを大事にする会社であれば、職場環境の改善や部署の異動、人員補充などを提案してくれるはずです。
夜勤明けの残業は無理をし続けると、睡眠障害や自律神経の失調などにつながるリスクが高まります。
自分らしく働ける環境に整えるためにも、早めに直属の上司に相談してくださいね。
思い切って転職を検討する
ここまで解説したことを実行しても、状況が変わらなければ、思い切って転職を検討してみましょう。
ただ、転職活動を成功させるためには、今の仕事を続けながら進めることが理想的ですが、現実はそう簡単ではありませんよね・・・・・・。
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夜勤明けの残業がつらいと感じたら、職場環境の改善などに働きかけることが大事です。
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