シフトを減らされたら辞めるべき？

理由も分からないまま、シフトを大幅に減らされてしまったという方はいませんか？

パート・アルバイトなど非正規雇用の方に案外多いようですが、どのような理由でシフトカットされてしまうのか気になりますよね。

あまりにもシフトが減らされてしまうと「もう自分は必要ないのだろうか」「辞めるべきなのか……」と思い至り、頭を悩ませてしまうこともあるでしょう。

しかし、シフトを減らされたからといって、必ず仕事を辞めなければならない、というわけではありません。

辞める・辞めないの判断は個人の自由。

続けることが苦痛なときはすっぱり辞めるもよし、空いた時間で別のバイトや副業をするもよしです。

ただし、パートやアルバイトなどでシフトを減らされることにはそれなりの理由が伴います。

次の項目ではシフトを減らされる理由についてご紹介していきますので、辞めるか続けるかの判断材料にしてみてくださいね。

パートなどでシフトを減らされた！考えられる理由とは？

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 シフトを減らされる理由には、さまざまな事情が関係しています。

いくつか理由をご紹介しますので、自身の状況と照らし合わせ、現状を打開するためのヒントとしてお役立てください。

経営が傾き、給料を払うのが困難

売り上げが思うように伸びず、従来通りの給料を支払うことが困難になり、シフトを減らされてしまうことも。

この場合、個人の力だけでシフトを増やしてもらえるよう働きかけることは難しいでしょう。

最悪、経営が立ち行かなくなることも想定し、次の職場を探すほうが無難かもしれません。

判断が難しい場合は、日頃から新しい転職先を探しておくだけでもいいのではないでしょうか。

そうすれば、急な失職が起きても焦らずに対処できるかもしれません。

シフトに入れると生産性が下がる

シフトが減ってしまう理由として、作業効率・生産性を考慮している場合が考えられます。

たとえば、仕事の覚えが悪かったり、ミスが多かったりすると、作業効率が落ちて生産性が下がりますよね。

そうなると、「その人をシフトに入れると利益よりも損失の方が大きい」と判断されてしまいかねません。

多少人手不足でも、基準以下の働きばかりしている従業員をシフトに入れるよりは、少数精鋭で業務に当たるほうがかえってスムーズに回ることも。

そのような理由から、シフトカットされてしまうことが考えられます。

勤務態度が悪い

当日欠勤や無断欠勤を繰り返したり、お客様との間にトラブルをしょっちゅう引き起こしていたり。

そのような従業員は、仕事ができる・できないに関わらず「勤務態度が悪い」とみなされます。

急に休まれるとその分シフト調整が必要になり、あまりにも態度が悪ければクレームを受けてしまうこともあるでしょう。

安定しない働きぶりを見せる従業員よりも、シフトが入っている日には確実に出勤し、問題も起こさず働いてくれる方を多くシフトに入れたいですよね。

もし、自身の働き方に問題があるようなら、この先シフトを増やしてもらうためには行動で示すしかありません。

失った信頼を取り戻すためにも、誠意をもって働くことを心がけましょう。

退職の申し出による嫌がらせ

特に多いのが、退職の意思を告げたことがきっかけでシフトを急激に減らされてしまうパターン。

これを嫌がらせだと感じてしまうのも無理はないでしょう。

「どうせ近々辞めるのだから」という理由でシフトを減らすことは、正当な対応とはいえません。

あまりにも急激に減らされた場合、それは法に反している可能性があります。

次の項目で労働契約法について説明していきます。

もし行き過ぎたシフト削減をされているときは、使用者に訴えかけることも視野に入れてくださいね。

合意なくシフトを減らすのは労働契約法違反の可能性も！

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合意なくシフトを減らすことは、労働契約法違反にあたる可能性があります。

シフトを1日、2日ほど減らされるのは珍しいことではありませんが、

• ・「週5日出勤するはずが、週2～3日にシフトを減らされた」
• ・「面接で説明を受けた労働時間と現在の労働時間が、1日あたり3時間以上少ない」

というレベルで削減されてしまえば、違和感を覚えるのは当然ですよね。

そもそも、何の説明も無く急激にシフトを減らすことに問題は無いのでしょうか？

労働契約法第八条に、以下の定めがあります。

（労働契約の内容の変更）

第八条　労働者及び使用者は、その合意により、労働契約の内容である労働条件を変更することができる。

引用： 平成十九年法律第百二十八号労働契約法/e-Gov法令検索

定められている通り、合意が無い場合は認められないため、「シフトを大幅に減らされた」という方は話に出してみてもいいかもしれません。

加えて、契約内容に明らかに反したシフト削減がおこなわれると、休業手当の支払い義務が生じる場合があります。

労働基準法第二十六条を見てみましょう。

（休業手当）

第二十六条　使用者の責に帰すべき事由による休業の場合においては、使用者は、休業期間中当該労働者に、その平均賃金の百分の六十以上の手当を支払わなければならない。

引用： 昭和二十二年法律第四十九号労働基準法/e-Gov法令検索

もし、減らされた分の休業手当が支給されているなら問題にはなりません。

そうでない場合は、使用者が労働基準法にも違反していることになります。

まずは使用者に対し、大幅なシフト削減は法に反している可能性があることを指摘しましょう。

改善が見られない場合は、労働基準監督署に相談してみてはいかがでしょうか。

参考：
e-Gov法令検索/労働契約法
e-Gov法令検索/労働基準法

パートなどでシフトを大幅に減らされたら転職も一つの手

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自分に明らかな問題がある場合は別ですが、急にシフトを減らされた理由を説明してくれない職場に、無理に留まり続けることはありません。

もちろん、簡単に辞める必要もありませんが、職場を変えることで悩みが解決されることもあります。

もっといい条件の仕事に就ける可能性もあるでしょう。

実際、自分のために新しい仕事を探し、「辞めてよかった」と思える仕事に就いた方もいるようです。

シフトを減らされて辞めるのも、続けながら副業のような新たなことにチャレンジするのも選択は自由。

自分にとって最善だと思う選択をすることが大切です。

シフトを減らされて不安な方へ！「おもてなしHR」が転職をサポート

急にシフトを減らされたときは、「自分に悪い点があったのではないか」「生活に支障をきたしたらどうしよう」など不安に感じてしまいますよね。

意識し始めると、出勤しても何となく職場にいづらい、働くモチベーションが無いという方もいるはず。

不安を早めに払拭するためにも、まずは相談してみたり新たな道に進むことを考えてみたり、行動にうつすことから始めてみましょう。

もし、なかなか1人で不安を抱えきれない、生活が心配で転職を考えているなどという方がいれば、私たち「おもてなしHR」が力になります。