新人がすぐに辞めるのはなぜ?
企業の発展・存続には優秀な人材の確保が欠かせません。どの企業でも、社員の採用には力を入れていることでしょう。しかし、日本全体で新卒社員の定着は芳しくなく、大卒で入った社員の30%以上が、3年以内に離職しているというデータがあります。
苦労して集めた人材がすぐに辞めてしまうのは、企業にとって大きな損失。新人がすぐに会社を辞める理由を把握して、早期離職を防ぎましょう。
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新人がすぐに辞める理由4選
新人がすぐに仕事を辞めてしまう原因は、企業に問題がある場合・新人に問題がある場合・やむを得ない事情がある場合の3パターンに分けられます。どういったことが考えられるのか見ていきましょう。
受け入れ態勢が整っていない
企業の問題としてありがちなのは、受け入れ態勢が整っておらず新人を十分にケアできないということです。
仕事を教える余力がない時期に入社させて放置したり、OJTを経ずに独り立ちさせたりといった対応は、新人を不安にさせます。
そのような状況が続けば出社するのが苦痛になり、早い段階で離職してしまうでしょう。
労働環境や給料への不満
労働環境や給料については、入社前に説明を受け、ある程度把握しているものです。
しかし、社会人経験がない新卒社員などは働くことや自分の給料で生活することのイメージが付かず「大丈夫なはず!」と思って入社したところ「やっぱり無理だった……」となる恐れがあるのです。
また、入社前の説明と実態とが異なる企業もあるかもしれません。その場合は企業を信用できなくなって辞めてしまうのではないでしょうか。
入社前と入社後のギャップ
期待していた仕事と違う、思っていたより地味な作業ばかりでやりがいを感じないといった、入社前と入社後のギャップは離職率を高める大きな要因です。
このギャップを生み出すのは、企業の説明不足ということもありますが、本人のリサーチ不足もあるでしょう。採用・入社を決める前に、しっかりと認識を合わせることが重要です。
すぐに転職が決まった
入社して間もなく、転職が決まって辞めてしまう人も新人も居るでしょう。このケースで多いのは、内定が出たのでひとまず入社し、その後より希望に近い企業で内定が出たというパターンです。
採用の可否を決める時点で、志望動機や熱意の見極めが不十分だとこうなりがちなので注意しましょう。
やむを得ない事情
上記までのような問題がなくても、やむを得ない事情で早期退職せざるを得ないこともあるでしょう。例えば、親の介護が必要になったり、婚約者の転勤が決まったりといったことです。
ただし、こうした事柄は単なる建前で、本当の理由は別にあるパターンもしばしば。実際にやむを得ない事情がある場合は別として、新人がすぐに辞めてしまうことを少しでも防ぐための方法はあるのでしょうか。次の項目で見ていきましょう。
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新人がすぐに辞めることを防ぐには?
新人に限らず、辞めたがっている従業員を引き止める権利は誰にもありません。しかし、なるべく長く、気持ちよく働いてもらいたいのは企業として当然の考えでしょう。
新人がすぐに辞めることを防ぐために、受け入れる側が気を付けたいポイントを紹介します。
計画的に採用する
入社させるだけさせて、満足な教育ができないようでは、いくら優秀な人材を確保してもすぐに辞めてしまうでしょう。そのため、採用には綿密な計画が必要です。
また、採用活動と同時に既存社員の受け入れ態勢を整えましょう。バディ制度を設けたり、育成計画を共有したりすることで、教える側もやりやすくなるはずです。
入社の前にギャップを埋める
イメージのギャップによる離職を防ぐためには、入社前にギャップを埋めることが重要です。新人が誤解しそうなこと、都合良く解釈してしまいがちなことをしっかりと説明し、理解度を確認しましょう。
また、インターンシップや入社前のアルバイト、OB訪問の受入れなども有効です。
コミュニケーションの機会を設ける
入社後間もない期間のうちは、新人とコミュニケーションを取る機会を積極的に作りましょう。
表面上は問題なく仕事をこなしているように見える新人も内心、何か悩んでいるかもしれません。個別にコミュニケーションを取らなければモチベーションを察知するのは難しいもの。話しやすい雰囲気を作って面談などの機会を設けてくださいね。
就職・転職エージェントを活用する
新人がすぐに辞めることを防ぐためには、採用ルートの見直しも重要です。入社前と入社後のギャップを防ぐことは特に重要なポイントですが、就職・転職エージェントの活用が有効と言えるでしょう。
就職・転職エージェントは企業と求職者の間に入り、お互いが直接聞きにくいこと・伝えにくいことを伝達してくれます。
また、双方の希望を聞いてマッチする企業と求職者とを結び付けるので、採用活動がグッと効率的になることでしょう。
就職・転職エージェントの利用には手数料が掛かりますが、完全成功報酬型にしている、万が一早期退職してしまった場合には在籍期間に応じて返金するなど、企業に損をさせない仕組みを採用しているエージェントもあります。
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