同業他社への転職は可能?

polkadot-stock.adobe.com
転職を検討している方の中には、経験をいかして同業他社への転職を考える方も多いのではないでしょうか。
しかし、これまではライバルであった存在の企業に転職することに対して、ためらいを感じることがあるかもしれません。
ライバル企業に転職したことがバレたら、何か不利益があるのでないかと不安がよぎることもありそうです。
一方で、同業他社に転職したというケースは少なくありません。
そもそも、日本では「職業選択の自由」が憲法で保障されています。転職先がどこであろうと、問題視されることはありません。
憲法で守られている以上は、大きな不利益があるというのはないと考えて良いでしょう。
しかし、同業他社への転職については、慎重になるべきポイントがあります。同業他社への転職のメリットや注意点、業界による違いについて紹介します。
【同業他社への転職】メリットは?

taka-stock.adobe.com
まずは、同業他社への転職のメリットを紹介します。
経験がいかせる
同業他社への転職の大きなメリットは、これまでの経験がいかせることです。
業界の知識、身についたノウハウがあれば、他社であっても即戦力として活躍し、すぐに実績をあげることも難しくないでしょう。
キャリアアップの可能性が高いのも、同業他社への転職のメリットと言えそうです。
実際に、そういった理由で同業他社に他社への転職を考えることも少なくありません。
採用されやすい
経験や実績、業界への理解があれば、転職ではアピール材料になります。
また、採用側にも、育成に対するコストや時間が削減できるというメリットがあります。すぐに第一線で働ける人材は、企業にとっては非常に魅力的です。
経験者は企業にとって有益な存在ですから、同業他社への転職は採用されやすい傾向にあります。
同業他社への転職は応募者と企業の両方にメリットがあるのです。
なお、ホテルや旅館といった宿泊業界は、同業他社への転職が比較的多い業界です。経験をいかして新しい環境で活躍したいとお考えの方は「おもてなしHR」をご活用ください。
【同業他社への転職】注意点は?
「職業選択の自由」が保障されている以上、転職先がどこであっても法的な問題はありません。
しかし、転職自体を制限されることはなくても、転職するにあたって一定の制限が設けられることがあります。
企業は、自社のノウハウや機密情報を守らなければなりません。顧客情報や技術情報の流出は大きな損失です。
そのため、競合する会社に転職したり競合する会社を起業したりした場合に、会社で知り得た情報(開発情報、技術情報、顧客情報など)を利用してはならないという、「競業避止義務」を負うことの同意を取り、転職後の活動や転職までの期間を制限することがあるのです。
これに違反することがあれば「競業避止義務違反」になり、場合によっては訴えられることがあります。
基本的には在職中にのみ制限されるものですが、合理性のある根拠があれば退職後に契約が取り交わされるケースもあるようです。
退職後に取り交わされた場合は同業他社への転職が問題になることもあるようですが、重大な機密情報を取り扱った人や役職者が対象になることが多いため、そうでない場合は大きく心配する必要はありません。
【同業他社への転職】成功のポイント

naka-stock.adobe.com
業界の知識や経験があるからと言って、同業他社への転職を甘く見てはいけません。同業他社ならではの転職成功のポイントを紹介します。
企業研究を徹底する
同業他社であれば、ある程度の知識は持っているものですが、改めて企業研究をする必要があるでしょう。
採用担当者は、同業他社からの転職に対して慎重になることがあります。「なぜ競合である当社に?」という質問をされるかもしれません。
あえて同業他社を選択した理由を、採用担当者にしっかりと納得してもらう必要がありますので、企業研究の深堀りも重要でしょう。
これまではライバルという視点で見ていたものも、転職先という視点を持つことで見え方が変わるかもしれません。
経営方針、企業戦略といった情報は、念入りに調べておきましょう。
自分を大きく見せようとしない
採用担当者の関心を引こうと大げさなエピソードを作ったり、実績を盛ったりしたくなるかもしれません。
転職ではありがちな話ですが、嘘をつくことはいけません。
特に同業他社の場合は、人脈がつながっていたり、すでに現職企業からの転職者がいたりする可能性が高いものです。
事実確認をされることで、評価が下がってしまうこともあり得ます。
どこで誰がつながっているのかが分からないと言うのは、同業他社ならではでしょう。自分を大きく見せようとせず、等身大の姿で誠実な対応を心がけましょう。
円満に退職する
同業他社の転職は決して珍しいものではありませんが、誰もが快く送り出してくれるとは限りません。
ライバル企業に転職することがバレて、退職交渉が長引くこともあるかもしれません。退職を申し出る際は、転職先の企業名をふせるのが得策です。
滞りなく引き継ぎを行い、お世話になったことに対する感謝の気持ちを表して、円満に退社できるよう努めましょう。
なお、宿泊業界にお勤めの方で同業他社への転職をお考えの場合は、「おもてなしHR」をご活用ください。求人の紹介だけでなく、退職交渉に関するアドバイスもさせていただきます。
ホテル・旅館から同業他社への転職なら「おもてなしHR」

Freedomz-stock.adobe.com
ホテルや旅館は、同業他社への転職が多くある業界です。
キャリアアップやスキルアップを目指して、同業他社に転職することも珍しくありません。
経験をいかすことで、よりよい条件で転職できる可能性も高まります。転職を検討中の方は「おもてなしHR」にご相談ください。