ヒルトン東京お台場の求人情報 （管理部門・その他 / マネージャー・支配人（管理部門） / 正社員）

募集要項

仕事内容

「ヒルトン東京お台場」にて、マーケティング（マネージャー職・管理職）の業務をお任せいたします。 ――【具体的な業務内容】 ・SNS・HPなどでの情報発信 ・新たな宿泊・レストランプランの考案 ・イベントの企画 ・市場調査・データ分析 ・広告管理 ・予算・プロジェクト管理 ・ヒルトンブランドスタンダード　など魅力を発信するマーケティング部門の管理 ――【世界基準の「Hilton Values」】 ヒルトンでは働くスタッフを「従業員」ではなく「チームメンバー」と呼んでいます。 マーケティング部門でもその精神は同じで、宿泊や料飲など他部署のスタッフと密に連携し、助け合いながらホテル全体を盛り上げる企画を形にしていきます。 世界共通の価値観が根付くフラットで風通しの良い社風の中、グローバルな知見を磨きながら、大規模リニューアルという特別なフェーズを共に楽しめるエキサイティングな環境です。

募集職種

マネージャー・支配人（管理部門）

雇用形態

正社員

勤務地・アクセス

東京都港区台場1-9-1

【アクセス】

ゆりかもめ 台場駅より徒歩3分

りんかい線 東京テレポート駅より徒歩15分

周辺情報

・生活の利便性：近隣には大型商業施設があり、買い物や食事に大変便利です。 ・人気の観光スポットが多数集まっており、休日は近隣で遊べます。 ・海沿いの遊歩道や公園の緑など、都会にいながら自然を感じてリフレッシュできる環境です。

勤務時間

9:00～17:30の間で実働7.5時間シフト制（休憩時間は法定通り） ※中抜けなし ※時短勤務相談可 ■残業月平均20時間

給与

【月給】 332,000円～380,000円 管理職採用の場合：420,000円～527,000円 ※経験・能力に応じてご相談に応じます。 【別途支給手当】 交通費全額支給（片道100km圏内まで） 残業手当（一般職のみ） 深夜・早朝手当 昇給：あり（詳細：年1回／4月） 賞与：あり（詳細：年2回／2月・8月）※昨年実績3.47カ月分 ■モデル年収例 5,760,000円～8,150,000円 （※賞与3.47カ月分を考慮した参考金額です） ※試用期間：3カ月／同条件

休日

週休2日制（基本土日祝休み／担当案件により土日祝勤務あり） ・年次有給休暇（初年度10日付与／取得率86％／半日単位での取得可／5日以上の連休相談OK） ・慶弔休暇 ・産前産後・育児休暇（取得率100％・復帰率90％）※2025年実績：男性4名／女性7名 ・介護休業 ・誕生日休暇（誕生日の月に1日付与） ※年間休日111日（有休は別途付与）

福利厚生

・社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金） ・ヒルトングループ 宿泊・レストラン社員割引あり ・HMJグループ 宿泊・レストラン社員割引あり ・従業員食堂 ２食 無償提供 ・不動産紹介制度 ・社員会イベント（BBQパーティー、社員パーティー、屋形船体験など） ・Bリーグ アルバルク東京 試合観戦 ・サークル活動支援制度 ・近隣商業施設利用割引 ・退職金制度(確定拠出型年金制度) ・資格取得支援制度 ・資格取得支援制度 ・定期健康診断

応募資格

※学歴不問 ■必須経験・資格・スキル ・ホテル業界または旅行業界、広告業界での勤務経験がある方 ・マーケティング、広報経験がある方（業界不問） ・リーダー職、マネージャー職での経験3年以上 ・日常会話レベルの英語力がある方（目安としてTOEIC600点以上） ■歓迎経験・資格・スキル ・基本的なPC操作ができる方 ・SNSに強い方 ＜この求人に向いている人＞ ・チームワークを大切にし、周囲と協力して業務に取り組める方 ・主体的に考え、行動できる方 ・変化を前向きに捉え、新しい環境やチャレンジを楽しめる方 ・積極的に学ぶ姿勢を持ち、幅広くスキルを身に付け、自身の強みを伸ばせる方

選考フロー

▼おもてなしHRよりご応募（履歴書・職務経歴書・該当の方は在留カードのご準備をお願いします） ▼ご応募から数日以内に、採用担当者からメール・電話にてご連絡します ▼書類選考 ▼面接（1～2回）※1次面接はオンラインでの実施可能 ▼内定

面接関連事項・予定地

ヒルトン東京お台場またはオンラインにて行ないます。

従事すべき業務の変更の範囲

将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）

就業場所の変更の範囲

将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）

有期労働契約を更新する場合の基準（通算契約期間または更新回数の上限を含む）

当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。