H2Group株式会社の求人情報 （施設管理 / 施設管理 / 正社員）

募集要項

仕事内容

あなたの役割は、リゾート施設が常に良い状態で運営できるように支えることです。 私たちH2 Groupでは、急成長中のラグジュアリープロパティ管理部門で新たなメンバーを募集しています。多くの物件を管理するためには、詳細な管理が不可欠です。あなたは物件の点検を行い、物件管理業務の効率化を進めるために、運用チームと連携し、ステークホルダーとの調整を行う重要な役割を担います。 ・設備チームのサポート メールボックスや電話での依頼を受け、内容を記録し、対応が遅れないように管理します。物件の修繕やメンテナンスに関するリクエストを受けて、外部業者に依頼し、進捗をチェックします。 ・書類管理とシステム管理 Asanaなどのタスク管理ツールを使って、物件管理に関する書類やメンテナンス記録、見積もりなどを管理します。オーナーのリクエストに応じた手配（例えば庭の手入れや設備の修繕、リフォームの依頼など）を行います。 ・外部業者との連携 外部業者やベンダーとの関係を構築し、競争力のある料金でサービスを提供してもらえるように調整します。 ・法規制やライセンス管理 物件に必要な法規制チェックやライセンス関連の手続き（消火器点検や火災警報器点検など）を外部業者に依頼し、スケジュール管理を行います。 ・オーナーからのリクエスト対応 シンガポール、香港、中国をはじめ、様々な国のオーナーからリクエストが多く寄せられます。例えば、「庭を造園してほしい」「物件を増築したい」といったリクエストに対応し、適切な業者に連絡して調整します。

募集職種

施設管理

雇用形態

正社員

勤務地・アクセス

北海道虻田郡倶知安町ニセコひらふ1条3丁目6-24

【アクセス】

函館本線比羅夫駅より車で約9分

勤務時間

9:00～18:00 ※休憩は法定通り付与

給与

【月給】 300,000円～ 【別途支給手当】 交通費支給 月額支給上限 10,000円 時間外手当 昇給：あり 賞与：毎年7月末に支給。個人、会社の業績による 雇用期間：無期 ※試用期間：3カ月（同条件）

休日

日曜・祝日 完全週休2日制度 有給休暇（入社6カ月後に年次休暇10日付与） 夏季休暇 冬季休暇 産休・育休 傷病手当5日支給 当社カレンダーによる 年間休日115～120日（会社カレンダーによる）

福利厚生

・社会保険完備 ・試用期間3ヶ月経過後、傷病手当5日支給 ・社会保険：日本の社会保険制度に加入 ・就労ビザサポート（該当者） ・他都市からの転居の場合、従業員転居手当を支給する場合があります →ご家族を伴い北海道外からの転居：300,000円〜を支給 →北海道内での転居：50,000〜100,000円を支給

応募資格

■必須経験・資格・スキル ・日本語での業務経験がある方 ・英語での業務ができる方 ・Microsoft Office（特にExcel、Word）の基本操作ができる方 ・チームプレイヤーとして業務を円滑に進められる方 ・高い品質意識と細部への注意力 ・フィールドワークへの興味 ・スマートフォンやタブレットの使用スキル ・柔軟性とプロアクティブな姿勢 ・Microsoft Officeなどの基本的なPCスキル（優遇） ・信頼性と時間管理能力 ■歓迎経験・資格・スキル ・基本的なメンテナンス知識やスキル ・不動産業界の経験や知識がある方 ・日常英会話スキル（会話レベル）をお持ちの方 ・旅館業規制についての知識を持っている方 ・英語力を活かして仕事をしたい方　※外国のオーナーとのやり取りがあるため、英語での業務が求められます。 ・細部まで注意を払う品質意識を持っている方 ・高い品質基準を守りながら、物件管理を進めていける方 ・直感的に必要なことを先回りして考えられる方 ・チームメンバーとして、必要なサポートを常に考えて行動できる方。 ・グローバルな環境で働くことに魅力を感じる方 ※以下いずれかのうち2つ以上に当てはまる方は優遇いたします ・日常会話レベルの英語（TOEICスコア600点以上または英検2級でも可） ・不動産や民泊、別荘の運営業界にいた方 ・PCスキル（Microsoft Office、特にExcelに堪能であること）

選考フロー

▼おもてなしHRからご登録 ▼書類選考 ▼面接2回 ▼内定

従事すべき業務の変更の範囲

将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）

就業場所の変更の範囲

将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）

有期労働契約を更新する場合の基準（通算契約期間または更新回数の上限を含む）

当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。