京都マリオットホテルの求人情報 （宿泊 / フロント / 正社員）

募集要項

仕事内容

「京都マリオットホテル」にて、フロントオフィス スーパーバイザーの業務をお任せいたします。 フロントデスクはホテルの「顔」であり、ゲストの滞在価値を左右する重要なセクションです。 スーパーバイザーとして、マネージャーの指示を仰ぎながら、現場のオペレーションがマリオットホテルのグローバルスタンダードに準拠して円滑に進行するよう、チームを牽引していただきます。 ――【具体的な業務内容】 ・チェックイン、チェックアウトなどのフロント業務の監督およびサポート ・マネージャーの指示をもとに、他部門と連携し円滑なオペレーションを進める ・ゲストからのさまざまな問い合わせ、リクエストへの対応、それらのエスカレーション対応 ・ロイヤリティプログラムに基づいたサービスの提供 ・スタッフのトレーニング、フォロー、デイリーリポート作成などフロント関連業務 ※海外からのゲストへの対応などの際、英語などの外国語を使用することがあります。

募集職種

フロント

雇用形態

正社員

勤務地・アクセス

京都府京都市左京区岡崎東天王町51

【アクセス】

JR「京都駅」よりシャトルバスで約30分

京都市営バス「岡崎神社前」より徒歩1分

京阪電車「神宮丸太町駅」／京都市営地下鉄東西線「蹴上駅」よりそれぞれ徒歩約15分

周辺情報

・徒歩圏内にコンビニやドラッグストアがあり、日用品の買い出しが非常に便利です。 ・お洒落なカフェや老舗の飲食店が点在し、午後の仕事への活力をチャージできます。 ・美術館や大きな公園、歴史ある神社が近く、退勤後の散策で心が豊かに潤います。

勤務時間

1日実働7.5～8時間シフト制（休憩60分） ※1カ月単位の変形労働時間制（週平均40時間を基準とする） ※職場の定めるシフトに基づき勤務いただきます ■残業月平均10時間

給与

【月給】 225,000円～305,000円 ※食事手当（5,000円／月）含む ※経験により優遇 【別途支給手当】 交通費全額支給 時間外手当 資格手当（2,000円～10,000円／月） 単身赴任者への住宅補助手当（社内規程による） 　ｰ基本的に家賃の半額補助、礼金および賃貸契約手数料は会社負担となります。 　ｰ適用条件の詳細については社内規程によります。 昇給：年1回（7月）※昨年実績：平均20,000円 賞与：年2回（7月／12月）※昨年実績：計2カ月分 ■モデル年収例 35歳／入社10年／年収4,200,000円 45歳／入社20年／年収6,000,000円 ※試用期間：6カ月／同条件

休日

シフト制（月8日休み＋夏季・冬季休暇6日） ・年次有給休暇（初年度10日） ・夏季・冬季休暇　年間6日 ・慶弔休暇 ・産前産後・育児休暇（女性：取得率100％・復帰率100％） ・子の看護等休暇 ・介護休暇 ・介護休業制度 ※年間休日110日（有休は別途付与）

福利厚生

・社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金） ・退職金制度 ・永年勤続表彰制度 ・優績社員表彰制度 ・資格取得支援制度 ・E-Learningプログラム ・各種トレーニング制度 ・グループホテル宿泊優待制度 ・定年後の再雇用制度 ・定期健康診断 ・結婚・出産祝い金制度（会社規定による） ・制服貸与 ・インフルエンザ予防接種費用補助（費用の半額を会社が負担）

応募資格

※高卒以上 ■必須経験・資格・スキル ・ビジネスレベルの英語コミュニケーションスキルがある方 ・日本語スキル（N3相当以上）がある方 ■歓迎経験・資格・スキル ・ホテルでの同職種、同ポジションの経験がある方 ・OPERAシステムの経験がある方優遇 ＜この求人に向いている人＞ ・グローバルスタンダードなサービスを体得したい方 ・国際的な視野を持ち、自ら考え行動出来るクリエイティブな方 ・何より、ホテルの仕事が好きな方

選考フロー

▼おもてなしHRよりご応募 ▼ご応募から5日以内に、採用担当者からメールにてご連絡します ▼書類選考 ▼面接（2～3回）※1～2次面接はWEB面接対応可 ▼内定 ※応募～内定までは4週間を予定しています。

面接関連事項・予定地

1次面接はリモート、2次面接はリモートもしくはHMI東京本社にて、3次面接は原則ホテルにて行ないます。 HMI東京本社：東京都中央区日本橋小網町6-1 山万ビル10階

従事すべき業務の変更の範囲

将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）

就業場所の変更の範囲

将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）

有期労働契約を更新する場合の基準（通算契約期間または更新回数の上限を含む）

当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。