求人情報：ヒルトン大阪 のスパ・エステ・フィットネス/正社員求人

募集要項

仕事内容

「ヒルトン大阪」にて、フィットネスセンター受付の業務をお任せいたします。 ――【具体的な業務内容】 ヒルトン大阪に宿泊のゲスト、会員の方等がご利用になるフィットネスセンターでの業務となります。 ・ジム機器の正しい使用方法を理解し、お客様にアドバイス ・受付でのお客様対応 ・プール、ジム、浴場の安全点検 ・貸出用品の管理 ・定期的な水質検査の実施 ・施設内の簡単な清掃 安全に関する規制を遵守するようお客様へ理解いただくことが大切な役割です。 ※英語・中国語などの外国語スキルをお持ちの方は、業務に活かしていただけます。（必須ではありません） ※入社後は、先輩がOJTで業務内容をお教えします。ジムの機器の使い方が分からない、という方もご安心ください。 ◆円滑な運営とご案内がサービスのポイント！◆ 国内外のお客様を含め、ご滞在中にジムやプールをご利用になる方は多くいらっしゃいます。お客様が快適に、安全にフィットネスをお楽しみいただけるように、機器の使用方法やルールをご案内。また、備品管理などの運営業務にも携わりながら品質の向上にも努めていただきます。”ヒルトン大阪のジム・フィットネス”という特別な環境で、世界の方々に向けたサービスにチャレンジしてみませんか？

募集職種

スパ・エステ・フィットネス

雇用形態

正社員

勤務地・アクセス

大阪府大阪市北区梅田1丁目8番8号

【アクセス】

JR「大阪駅」より徒歩2分

阪神電車「大阪梅田駅」より徒歩1分、阪急電車「大阪梅田駅」より徒歩7分

大阪メトロ四つ橋線「西梅田駅」より徒歩1分、御堂筋線「梅田駅」より徒歩5分

周辺情報

・JR大阪駅より徒歩2分の便利な立地、夜遅い時間帯の勤務もご安心ください ・周辺にはコンビニ、飲食店、大型ショッピングモールが立ち並ぶエリアなので、急な買い物や勤務後の時間を有効的にお楽しみいただけます ・各方面の観光名所へのアクセスが良く、お客様に様々な観光案内が可能です

勤務時間

6:15～23:15の間で実働8時間シフト制（休憩60分） ※中抜けなし 【シフト例】 6:15～15:15 11:15～20:15 14:15～23:15 ■残業月平均5時間

給与

【月給】 210,000円～260,000円 【別途支給手当】 ・時間外手当 ・深夜手当 ・交通費支給（規定あり） ・退職金前払い制度あり（選択制） 昇給：年1回（4月）※昨年実績：個人の業績による 賞与：年2回（6月／12月）※昨年実績：計2.725カ月分 ■モデル年収例 45歳／入社後9年目／年収3,600,000円 ※試用期間：3カ月／同条件

休日

シフト制（週休2日制／月平均10日休み） ・公休（年間107日） ・特別休暇（年間13日） ・有給休暇（入社3カ月後10日間付与／5日以上の連休相談OK） ・産前産後休暇 ・配偶者分娩休暇 ・育児休暇 ・育児時短勤務 ・子供の看護休暇 ・傷病休暇 ・家族の看護・介護休暇 ・慶弔休暇 ※年間休日120日（有休は別途付与）

福利厚生

・社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金） ・国内外グループホテルを特別割引料金（宿泊／飲食）で利用可 ・ヒルトンGLTD（団体長期障害所得補償保険） ・確定拠出年金制度（退職金前払い制度あり） ・出勤日の食事無料提供（課税対象） ・制服貸与 ・研修制度 ・結婚・出産祝い金制度 ・定年後の再雇用制度 ・定期健康診断 ・インフルエンザ予防接種費用補助 ・転勤なし

応募資格

職種・業界未経験歓迎！20代活躍中／UIターン歓迎！ ※学歴不問 ■歓迎経験・資格・スキル ・日常会話程度の英会話ができる方 ▼以下のような方は尚歓迎します！ ・フィットネスやスポーツ、ジムに関心がある方 ・自ら積極的にお客様にお声がけできる方 ・相手の立場で物事を考え、行動できる方 ・リーダーシップを発揮して活躍できる方 ・意欲的なチームで協力・切磋琢磨していきたいとお考えの方

選考フロー

▼おもてなしHRよりご応募 ▼ご応募から2日以内に、採用担当者から（メール・電話）にてご連絡します ▼書類選考 ▼面接（1～2回）※WEB面接対応可 ▼内定 ※応募～内定までは２週間を予定しています。

面接関連事項・予定地

「ヒルトン大阪」またはオンラインにて行ないます。

従事すべき業務の変更の範囲

将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）

就業場所の変更の範囲

将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）

有期労働契約を更新する場合の基準（通算契約期間または更新回数の上限を含む）

当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。